吉田 直樹（よしだ・なおき）氏は 株式会社ドン・キホーテ(現株式会社パン・パシフィックインターナショナルホールディングス)代表取締役社長CEOです。
株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスは、
グループ企業（国内）
・株式会社ドン・キホーテ
・株式会社長崎屋
・UDリテール株式会社
・株式会社橘百貨店
・ユニー株式会社
海外リテール部門・流通部門・サービス部門・不動産・テナント部門・広告プロモーション部門・アウトソーシング部門・金融サービス部門・デジタル領域部門
などの会社もグループとなっております。
吉田 直樹社長CEOは２０１９年９月に代表取締役社長CEOに就任し、
日用品から家電までなんでも揃うディスカウントストア「ドン・キホーテ」売上高なんと１.７兆円を越えております。
次々に新しい戦略を推し進めており、お店の仕入れや値付けまで全部アルバイトがしている「任せすぎ作戦」、
ドンキのオリジナル商品がバカ売れ「名前をなが〜くしたら売上げ１２０％アップ」
「きね餅 塩」「きね餅 醤油」
商品名が長すぎるとテレビでも話題になった商品です。
そんな吉田 直樹社長CEOの経歴や高校と大学に職歴は？特化型店舗や社長人気を4年に設定とは？など調べて見ました。
吉田 直樹（よしだ・なおき）社長CEOの経歴
役職：株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス代表取締役社長CEO
誕生日：１９６４年１２月７日生まれ
出身地：大阪市
出身高校：大阪府立茨木高等学校
出身大学：国際基督教大学教養学部社会科学科卒業
出身 MBA：INSEAD修了（経営学修士）
職歴
・１９９５年にマッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパン入社
・１９９７年３月にユニオン・バンケール・プリヴェ株式会社入社
・２００２年８月に株式会社オルタレゴコンサルティング設立 代表取締役社長就任
２００３年２月に株式会社T・ZONEホールディングス
代表取締役社長就任
・２００７年７月にDon Quijote(USA)Co.,Ltd.社長就任
・２０１２年９月に同社取締役就任
・２０１３年１１月に同社専務取締役就任
・２０１３年１２月に株式会社ドン・キホーテ(現株式会社パン・パシフィックインターナショナルホールディングス)取締役就任
株式会社長崎屋取締役就任(現任)
・２０１５年７月に同社専務取締役兼CCO就任
・２０１７年６月にアクリーティブ株式会社取締役就任
・２０１７年１１月にユニー株式会社監査役就任
・２０１８年１月に同社代表取締役専務兼CAO就任
・２０１９年１月にユニー株式会社取締役就任
株式会社UCS代表取締役就任
・２０１９年４月にユニー株式会社専務取締役就任
・２０１９年９月に同社代表取締役社長兼CEO就任(現任)
株式会社ドン・キホーテ代表取締役社長就任(現任)
ユニー株式会社取締役就任
２０１９年１０月に株式会社マシュマロ(現株式会社カイバラボ) 代表取締役社長
吉田 直樹 社長CEOはドン・キホーテの創設者の
安田隆夫（現・創業会長兼最高顧問）の勧めにより
４０歳を過ぎての中途入社となる。
２０１２年に取締役、２０１３年に専務取締役に就任。
会長室長、財務、法務、労務、M&A等の管掌を歴任したのち、２０１８年１月に代表取締役専務兼CAO、
２０１９年９月に代表取締役社長CEOに就任。
CEOに就任来、ユニーとの経営統合、権限委譲と次世代リーダーの育成を進めるための組織改革、
デジタル、AIベースのプライシング等の戦略など、次々に新しい戦略を推し進めています。
ドン・キホーテ「特化型」の店舗を続々とオープン？
ドン・キホーテはコロナ禍にも関わらず、３２期連続増収増益を続けている。
そんな勢いに乗るドンキが今、あえて商品のジャンルを絞った「特化型」の店舗を続々とオープンさせている。
特化型業態店舗としては、「お菓子ドンキ」「お酒ドンキ」「コスメドンキ」「驚辛(きょうから)ドンキ」につづき５種類目になります。
コスメは、「プチプラ(プチプライスの略)系」コスメや韓国・中国系のアジアンコスメを中心に、カラーコンタクトレンズ、香水なども充実しているという。
ワッフルやオリジナルドリンクも、Z世代にフォーカスし「キラキラドンキ」は、
10～20代の「Z世代従業員」の意見を取り入れ、SNSで話題のアイテムや最新のトレンドアイテムを取りそろえる。
店内の天井や壁一面に、ドン･キホーテ公式キャラクター「ドンペン」が散りばめられ、アミューズメントパークのようなワクワク感を演出されております。
さらに他社の大きなスーパーを次々買収しているドンキホーテ、スーパーの再生にも「特化」戦略が生かされていた。
吉田 直樹 社長CEOの社長は４年の任期制にとは？
新たな経営体制で、社長は任期制となる。
吉田 直樹社長CEOは、「時間が決められているということは任期の4年を全うした上で、次世代にバトンを渡すということも考えていかなければならない。
そのためにやっていくべきことは、CEO候補を多く育てていくことだ」とその真意を語った。
