塚本 健太（つかもと ・けんた）コマニー株式会社 代表取締役 社長執行役員、
塚本 直之（つかもと ・なおゆき）コマニー株式会社 取締役 専務執行役員、
創業者は塚本信吉（つかもと ・しんきち）氏が1961年(昭和36年)小松キャビネット株式会社設立、
コマツコーサンの完全子会社で国内トップシェアは小松ウォールに次ぐ2位を誇る。
オフィス、工場、病院、学校、公共施設など、さまざまな空間でれる空間づくりの製品を使っています。
事業内容としては、スチール製・木製パーティションの設計、開発、製造、販売までを、
一貫して行っている点が特徴で、空間の機能性だけでなく、デザイン性や使いやすさにも配慮した、
製品を提供しており、屋内の広範囲な施設で採用されています。
代表的な製品群としては、次のようなものがあります。
・ハイアップデート。
・ロー改変。
・移動改変。
・トイレ改造。
・クリーンルーム関連製品。
・製品。
具体的には、デザインパーティションの「WEDGE」「KOUSHI」、ガラスパーティションの「BRIDIA」、
スチールSSDの「Xis」「Xis-tone」などがございます。
また、クリーンルーム、木製ドア、半自動ドア、サーバーブース、抗菌・抗ウイルスコーティングなど、
空間の機能性を高める周辺製品も取り扱っております。
塚本 健太（つかもと ・けんた）社長の経歴
役職：コマニー株式会社 代表取締役 社長執行役員
誕生：1978年生まれ
出身地：石川県小松市
出身高校：星稜高等学校
大学：東海大学経営工学部 中退
星稜高等学校吹奏楽部時代にサックスに出合った。
東海大学経営工学部中退後、サックスで音楽の道を志す。
2006年5月に京セラコミュニケーションシステム㈱ 入社。
2009年5月にコマニー株式会社入社。
2010年4月 に経営管理部責任者。
2011年6月 に取締役 当社執行役員。
2011年7月に管理本部副本部長 当社ＨＰＣ推進室部責任者。
2012年4月に管理統括本部副本部長。
2012年6月に常務執行役員 当社管理統括本部長。
2015年6月に営業統括本部長。
2016年6月に事業統括本部長。
2017年6月 に専務執行役員。
2019年6月に代表取締役 社長執行役員(現)。
本日はパーテーションメーカーの、
コマニー株式会社様の東京ショールームへ
お伺いしてきました🎉“「間仕切り」メーカーから、
「間」づくりをする企業へ”時代の変化とともに柔軟に進化していくコマニーさんの歴史も勉強させていただきました。
ユニークな間の仕掛けを、少しだけご紹介します✨ pic.twitter.com/UlpR4F4eh7— スイッチオフィス【公式】 (@switch_office) August 7, 2025
塚本 直之（つかもと ・なおゆき）専務の経歴
役職：コマニー株式会社 取締役 専務執行役員
誕生：1981年生まれ
出身地：石川県小松市
出身大学：成蹊大学経済学部経営学科卒
2004年4月にスタンレー電気㈱入社。
2007年6月にコマニー株式会社入社。
2007年7月に トヨタ自動車㈱出向。
2010年4月にコマニー株式会社製造管理部担当課長。
2011年7月に製造管理部製造企画課責任者。
2013年1月に経営企画部責任者。
2015年6月に執行役員管理本部長。
2016年4月に経営企画本部長。
2018年6月に常務執行役員。
2019年1月 に東南アジア事業部長。
2020年4月に研究開発本部長(現)。
2020年6月に取締役(現)。
2021年4月に経営企画開発統括本部長(現)。
2024年3月に専務執行役員（現）。
塚本健太コマニー株式会社 社長の今後の経営方針は！
塚本健太社長の今後の経営方針は、「空間をつくる会社」から「人の幸福を支える環境づくりの会社」へ広げていくことです 。
コマニーは、2030年に向けて「Empower all Life ～一人一人が光り輝く社会～」を目指しており、その実現に向けた経営を進めています 。
トップメッセージでは、「すべての人が光り輝く人生を送るために、
より良く働き、より良く学び、より良く生きるための持続可能な環境づくり、人づくり」を掲げて、
単に製品を売るのではなく、働く場・学ぶ場・暮らす場の価値を高める方向へ進む方針です 。
・空間創造を中核にした事業展開を続けること 。
・持続可能な社会づくりに貢献すること 。
・ウェルビーイングや「人づくり」を経営の中心に置くこと 。
・企業価値向上のために、より機動的で中長期志向の経営を行うこと 。
塚本健太社長は、経営を「三方よし」だけでなく、環境や社会まで含めた発想で進める考えを示し、
そのため、利益だけでなく、地球環境や社会への意義を重視する“地球よし”の視点が今後の経営に入っているといえます 。
また、2026年の発信では、創業以来の理念をさらに深化させ、SWGsの実践として世界へ広げていく姿勢も示されています 。
